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温暖化の証明の難点


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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿.1 | 投稿日時 2020/11/23 8:02 | 最終変更
OK_like-mj  常連   投稿数: 658
生存競争という
ある1つの種の生き物が生き残るために
どれだけの条件をクリアーしなければ
死んでしまうかダケでも、膨大な条件があるのに

それより、もっと小さな分子の増減が関係する
温暖化問題は、小さいだけに
さらに多くの循環や
一度生物や無生物に吸収されたものが再放出されたり
おそろしく複雑です

植物などの、昼間は光合成で、夜間は呼吸というのが
吸収と再放出の例になりますが

海という大きな表面積(陸地の2.46倍)で
実際飲んでしまうと、かなりショッパイですが
96.6%は水ですから
そこには、海面を通して大気中から多くの分子が
溶け出します

気象庁の海洋の二酸化炭素の観測
https://www.data.jma.go.jp/gmd/kaiyou/db/co2/knowledge/observation.html
【引用開始】
海洋は、大気に存在する約50倍の二酸化炭素を蓄積しており
人間活動により大気に放出された二酸化炭素の約30%を
吸収しています。 このように、海洋は、地球温暖化の主な
要因である二酸化炭素を吸収し、海洋の中に蓄えることで、
温暖化の進行を抑制していると言われています。
しかし海洋の吸収能力が弱くなれば、二酸化炭素が
大気中により多く残ることとなり、地球温暖化はさらに
加速することになります。 そのため、海洋の二酸化炭素の
監視が重要な課題となっています
【引用終了】

下の方まで読むと、この蓄積は、物理化学的な意味
だけで、これだけの蓄積がある事が分かります
って事は、海洋の表面を漂う微生物による
吸収は、また別の機関がやられているって事で
いろんな分野を横断的に、合計しないと全貌が
捉えられず、その統合すべき機関が
それぞれに専門化した、単純な側面をキッチリ測定した
データ自体に、実は他方の増減が他方に影響するような
関係性があっても、両方に関わる測定を統合機関が
おそらくヤレないでしょうから
それぞれのデータの推移から関係性を計算で出す事くらい
しかヤレないのでしょう
だって統合機関には、ありとあらゆる機関からの情報が
集積し、それらの独立な変化が、いろいろな組み合わせで
互いに関係するのですから、あまりに莫大な測定になります

でも、温暖化問題は、この関係性がすべて分かった上に

さらに、大気中で、どういう分子が
実際に、どう働くいて地球の表面温度が決まるか
という大問題を解かなければなりません

基本が流体力学と熱力学の連立方程式なのは
天気予報と同じに見えますが
それに大気成分の変動を、さらに連立させなければ
なりません

天気予報が、現状どれだけの精度なのかは
よくご存知の通りですので
この問題、"富岳"程度では無理というだけの問題じゃなく

関係性の記述に穴が多すぎるとか
基礎dataの収集が粗すぎるとか
それ以前のあまりにも多くの問題をかかえています
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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2020/11/23 9:29
OK_like-mj  常連   投稿数: 658
経理的なお金の計算をやられた経験のある方
でしたら、ご理解いただけると思いますが

世の中の計算には、累積誤差問題というのが
必ずあります

excelとかのDoubleという数字の属性は
この誤差を、10^(-324)~10^308
という、とてつもない精度の桁を確保し
途中で値を打ち切るとしても
通常、その誤差が表面化することは
ありません

ところが、自然界に存在する原子や分子の
集合の数は、基本アボガドロ数とよばれ
10^23という数が関係します
そうしたものが相乗的に作用すると
その効果は積になり、23という指数部分の
和になりますので
たった14もの集団が、相乗的に関係した
だけで、excelの誤差限界を突き破って
しまいます

単純に計算誤差だけ見ても
コレですが、その他に計算の中に
微分や積分があると、その解が
単純な式で書けない場合は
数値計算が必要になり、そこにも
大きな誤差の集積が必至です

でも一番根本の所にある
超ヤバイ誤差は、"関係性の見誤り"です
これが間違うと、とても正しい結果の方向へ
向かうことさえ不可能です

さらに、毎年度すべての人に見える形の
報告書に首尾一貫して報告するのに
一番重要なのが

1つの計算式に、この複雑な過程を
集約する事です

当然、事前に、その式が、どれくらいの誤差で
無限とも思えるほど厳密な計算の結果と
一致する事を確認したうえで、1つの式に
まとめる事で、報告業務は現実にヤレル
ものになります

私が半期ごとに報告しているCO2の報告も
三菱総研が依頼され作成した式を
すべての日本の企業が使っています

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